月経不順や性交渉がうまくいかないなど、自分たちでも気になることがありますか？夫婦生活の頻度はどうでしょう？不妊症であるかはわかりませんが、男女ともに妊娠を妨げる明らかな要因がない場合、一般的には子どもが欲しいと考えてから（避妊を止めてから）1年を目安に医療機関への受診が推奨されています。自分たちで思い当たる要因がある場合やご夫婦の年齢（30代半ば以降）によっては、すぐに受診を検討しましょう。

不妊治療を進めていくうえでは専門の医療機関を選ぶのがベストですが、「予約が取れない」「遠方で通院が難しい」「敷居が高い」などの理由で難しいことも。このような場合は、まずは近くの産婦人科を受診しましょう。大分県内の方であれば、当センターがお二人に合った病院探しのお手伝いも承ります。

男女ともに、過ぎた時間の分だけ身体も変化しています。一人目が自然妊娠であっても、現在のお二人には何か妊娠の妨げになる要因が生じているかもしれません。二人目の妊活を始めてから1年を目安に、医療機関の受診を考えてみましょう。ご夫婦の年齢が30代半ば以降であればもう少し早く（半年程度）受診を考えてもよいでしょう。

2022年4月より人工授精と体外受精が保険適用となりました。ただし、体外受精は女性年齢や治療回数などの制限があるため注意が必要です。現時点では、治療を開始した時点の女性年齢が43歳を超える場合は保険適用の対象外となります。また、治療内容によっては保険の対象外となることもあり、ルールは複雑です。あなたが保険適用となるか、大まかな情報提供は当センターで可能です。助成金はそれぞれの自治体ごとに内容が異なるため、お住まいの助成金窓口へお問い合わせください。当センターのホームページでも、新しい情報を随時更新していきますのでご活用ください。

体外受精までの治療ができる病院は、日本産科婦人科学会のデータベースで検索することができます。大分県内では現在3つの医療機関がありますが、それぞれに特色があり、どこを選択するのが良いかは相談者さんによって異なります。当センターでは、相談者さんにとっての良い選択ができるように、お話を伺いながら病院選びをサポートします。

思うような結果が出ない時、きちんと納得して次に進みたいけれど、限られた診察時間の中では上手く質問することもままならない。そんな声はこの相談センターにもよく届きます。十分に納得できない気持ちを抱え、不信感を持ちながら治療を続けることはとても苦痛を伴います。あなたの疑問を全て解決することは難しいかもしれませんが、相談の内容に合わせて、専門の相談員が対応します。あなたの疑問を解決するためにはどのような質問をしたらよいのか？といったことも一緒に考えていきましょう。

定義では、2回以上の流産・死産、あるいは、早期新生児死亡（生後1週間以内の赤ちゃんの死亡）がある場合を不育症としています。流産を繰り返す方も不育症に含まれます。生化学的妊娠（化学流産）は流産回数には算出しません。

流産を繰り返した方でも、その後の妊娠で80%以上の方が出産されています。2回までは偶発的流産（胎児染色体異常によるもの）とも考えられ、その場合は次の妊娠には影響を及ぼしません。しかし、検査により何らかのリスク因子が見つかる可能性もあるため、2回以上の流産を経験された方は不育症検査の相談をしてみましょう。

流産の原因ではなく、不育症を引き起こす可能性のあるリスク因子を検査します。基本的にはどこの婦人科でも検査を受けることができます。基本検査や選択的検査については一度専門相談を受けてみることをお勧めします。

多くは長く治療の場に身を置いている方から寄せられます。子どもをもつこと・子どもがいないことに向き合う時間が自分の中でこれまで以上に多くなり、同時に、もしかしたらという治療の可能性、期待値が頭を過ります。治療から離れていく不安や迷いは人によって様々です。そして、その先の選択も一人ひとり異なります。医療側からの客観的意見を求めたり、カウンセリングを希望したり、その先の道を模索していく過程では一定の時間が必要です。そして伴走者や寄り添いがあれば、落ち着いて考えることが出来やすくなります。

良く頂くご相談です。各自治体でも、不妊治療と仕事の両立の負担を重視し、社会に向けて様々な発信と理解を求めています。とはいえまだまだ浸透してきているとは言い難い状況です。ここでは、現状のお話をお伺いしながら、少しでも負担が軽減できるような働き方の工夫や治療の組み方などを一緒に考えていくようにしています。

このご相談は女性からも男性からもかなりの頻度で届きます。機能性や心因性など様々なパターンがあり一様ではありません。妊娠を希望しているカップルがそこにたどり着けない苦悩は、非常にセンシティブでプライベート性も高く、また、相談できる場所も限られます。医学的なアプローチが必要なのか、カウンセリングの対象なのかなど専門相談を経由しカップルがのぞむ解決を模索します。