妊活(不妊治療)についてPREGNSNCY
現在の妊活・不妊治療
についてお悩みの方へ
妊活や不妊治療をスタートすると、現実的な問題に次々と直面します。治療に費やされる時間やお金のこと、パートナーとの気持ちのずれや周囲からのプレッシャー。難しい専門用語を理解するだけで精一杯なのに、突き付けられる選択肢。妊活や不妊治療が生活の中心になり、心も身体も疲弊してくる方がとても多いです。当センターには実際の不妊治療に携わる医療や心理の専門家が在籍していますので、必要に応じて具体的なアドバイスも可能です。相談者さんの抱える様々な問題に寄り添い、治療中の負担が少しでも軽くなるようにサポートしていきます。
よくいただくご相談FAQ
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妊活(不妊治療)について
- 不妊治療の保険適用と助成金について教えてください
2022年4月より人工授精と体外受精が保険適用となりました。ただし、体外受精は女性年齢や治療回数などの制限があるため注意が必要です。現時点では、治療を開始した時点の女性年齢が43歳を超える場合は保険適用の対象外となります。また、治療内容によっては保険の対象外となることもあり、ルールは複雑です。あなたが保険適用となるか、大まかな情報提供は当センターで可能です。助成金はそれぞれの自治体ごとに内容が異なるため、お住まいの助成金窓口へお問い合わせください。当センターのホームページでも、新しい情報を随時更新していきますのでご活用ください。
- 体外受精へのステップアップのために転院が必要です。どの病院を選択すればよいでしょうか?
体外受精までの治療ができる病院は、日本産科婦人科学会のデータベースで検索することができます。大分県内では現在3つの医療機関がありますが、それぞれに特色があり、どこを選択するのが良いかは相談者さんによって異なります。当センターでは、相談者さんにとっての良い選択ができるように、お話を伺いながら病院選びをサポートします。
- 体外受精が失敗に終わり、納得がいきません。説明は受けたのですが、内容が難しくて理解できません。
思うような結果が出ない時、きちんと納得して次に進みたいけれど、限られた診察時間の中では上手く質問することもままならない。そんな声はこの相談センターにもよく届きます。十分に納得できない気持ちを抱え、不信感を持ちながら治療を続けることはとても苦痛を伴います。あなたの疑問を全て解決することは難しいかもしれませんが、相談の内容に合わせて、専門の相談員が対応します。あなたの疑問を解決するためにはどのような質問をしたらよいのか?といったことも一緒に考えていきましょう。
- 病院に通い始めて3カ月、一通りの検査が終わりました。この先の治療はどのように進んでいくのですか?ステップアップはどのタイミングで必要ですか?
男女ともに大きな問題がない場合、まずはタイミング指導から治療がスタートし、人工授精、体外受精へとステップアップしていきます。検査で何か問題が見つかった場合には、人工授精や体外受精から治療がスタートすることもあります。なかなか妊娠しない場合には、その治療法がお二人にとっては効果が薄く、もう少し踏み込んだ治療が必要と考えられるため、おおよそ半年を目安に次の治療へステップアップするのが一般的です。ご夫婦の年齢が高い場合には3カ月程度でステップアップが提案されることもあります。
- 夫の検査で精子の異常を指摘されました。どのような治療が必要ですか?
精子の状態が悪い原因を探し、それを改善することを目的とする場合には専門の泌尿器での治療が行われます。原因に合わせた外科的手術や内服治療などがありますが、原因がはっきりしないことや、治療の効果が乏しいことも多いです。これとは違ったアプローチとして、状態が悪い精子に合わせて不妊治療の内容を組み立てていく方法もあります。例えば、軽度の状態不良であれば人工授精を行ったり、重度の不良であれば顕微授精で対応していきます。泌尿器治療で効果がある場合でも、効果が出るまでには一定の期間を要するため、不妊治療と泌尿器治療を並行して進めていくのも一つの選択肢です。
- 自分よりも後に結婚した友達や、不妊治療仲間が次々と妊娠して辛いです。素直におめでとうと言えない自分にさらに落ち込みます。
なかなか思い通りにならない現実と向き合っているとき、妬ましさなどの負の感情を周囲に抱いてしまうのは、むしろ正常な心の働きです。そのことに罪悪感やうしろめたさを感じるのは、あなたが本来は優しくて周囲を思いやれる人だからこそ。まずはそのことを心にとめて、自分にも優しさを向けましょう。気持ちは吐き出すと少し楽になることがあります。身近な人には吐き出しにくい感情は、相談員にお聞かせください。
- 医療費控除は受けられますか?
不妊治療にかかる費用は医療費控除の対象となり、他の医療費と合算して控除を受けることが出来ます。実際に支払った医療費から、助成金や保険で手元に戻ってきた還付金を差引き、ご自身で確定申告を行う必要があります。医療機関からの領収書などは失くさないように保管しておきましょう。